地球環境の保全が喫緊の課題となるなか、SDGsに準拠した全世界的行動が求められています。長野県は阿部知事のリーダーシップにより、令和元年12月６日「気候非常事態宣言－2050ゼロカーボンへの決意－」を発出し、2050年に二酸化炭素排出量を実質ゼロにする施策に舵を切りました。また、政府も菅総理大臣陣頭指揮のもとで地球温暖化防止対策として、温室効果ガスの排出量を2050年に実質ゼロとする目標を掲げる方針を宣言しました。

このような状況にあって、建物のゼロエネルギー（ZEB）化を実現するための手段として有望な地中熱冷暖房技術の高度化に関する研究開発を推進し、「地下水循環型地中採放熱システムHeat-Gw-Power®工法」の普及拡大を目的とした「地下水循環型地中採放熱システム工法協会」を設立しました。工法協会加盟企業が研鑽を重ね再生可能エネルギー地中熱利用技術の拡大普及を進めるなかで、皆様各位の事業・活動にゼロカーボンを実現するお手伝いができれば幸いです。